ペットボトル症候群などの言葉も知られるように、飲みやすい清涼飲料水には、想像以上の糖が含まれ、これらを日常的かつ多量に摂取し続けると、2型糖尿病や肥満症になるリスクを大きく高めてしまうことが分かっています。
WHOが課税を提案、糖尿病や肥満を減らす!
こうしたことから、世界保健機関(WHO)が現地時間の11日、砂糖を多く含む清涼飲料水に対し、課税強化を行うよう各国へ呼びかける声明を出し、話題を呼んでいます。世界的に急増する傾向にある2型糖尿病や肥満症への対策として打ち出されたもので、これら飲料での過剰な糖の摂取は、現代社会に典型的な病である、この糖尿病や肥満症で苦しむ人々を増やす主要因であると指摘。
たばこなどと同様、課税によって価格が今よりも上昇すれば、それに伴って消費量が自然と減っていくことが見込まれるため、政府による課税で人々の命が救えるとしています。とくに近年問題が深刻化している、若年層や低所得層の人々における糖尿病や肥満を予防することに効果が高いとみられており、医療費の削減にもつながるとされています。
甘い飲み物には20%課税も!?野菜や果物はより安く提供をと提案
WHOは今回の報告で、砂糖を多く含む清涼飲料水に20%以上の課税を行えば、消費も大幅に減らすことができ、大きな効果が期待できるとし、その代わりに野菜や果物をよりたっぷりと健康的に消費しやすくなるよう、価格低減につながる補助金を出すことを奨励するともしています。
発表によると、世界の肥満人口は1980年から2014年にかけて2倍以上に増加、現在では18歳以上の約4割、およそ5億人が太りすぎの状態にあるといいます。糖尿病患者も1980年の1億800万人から増え続け、2014年には4億2,200万人にまでふくれあがり、2012年だけでも150万人の人が糖尿病で亡くなっているとされています。
WHOでは、子どもたちの肥満傾向が進んでいることにも注意喚起を行っており、2015年には、世界の5歳未満の子ども4,200万人が太りすぎか肥満で、こうした子どもは、とくに低・中所得国の未就学児に多くみられるとしました。
実際にいくつかの国や地域では、すでに取り組みがスタートしていて、肥満症が深刻な問題となっているメキシコでは、糖分の多いノンアルコールドリンクに課税がなされています。フィリピンや英国、南アフリカなどでも導入に向けた検討が開始されており、今後はさらに広がりをみせていくかもしれません。
清涼飲料水だけに気をつければよいというものではありませんが、糖分過多にならない健康的な食生活を、日々心がけたいですね。
(画像はイメージです)

WHO ニュースリリース
http://www.who.int/