株式会社NTTデータ経営研究所など、総務省より受託した「ICTを活用した効果的な予防・医療サービス提供の調査事業」において、健康サービスの利用有無やフィードバック機能による効果の差を実証しました。
個人の努力を助ける
同事業の取り組みの背景には、超高齢化社会を迎えているなかで、生活習慣病の予防が、国の重要課題と位置付けられてきています。
個人の努力が大切ですが、それだけでは限界があります。医療機関はもちろん、地域やテレビ、スマートフォンなどを活用し、質の高い予防・医療サービスを提供できる仕組みをつくることが求められています。そういった背景を受け、調査が実施されました。
調査成果について
同事業は、2015年10月から半年間、広島県三原市で、三原テレビ放送を中心にケーブルテレビ、スマートフォン等を用いた健康増進サービスを構築しました。参加する100名の健康状態から3つのグループに分け、サービス効果の検証をおこないました。
その結果、検査データや食事・アルコールの摂取状況など、個々の取り組み状況に応じてフィードバックすることで、健康指標が改善し、改善により糖尿病の発症予防につながると期待できることが分かりました。
今後は「ICTを活用した効果的な予防・医療サービス提供」が充実し、糖尿病の発症予防が進むことが期待されます。
(画像はプレスリリースより)

株式会社NTTデータ経営研究所プレスリリース
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