株式会社NTTデータ経営研究所、三原テレビ放送株式会社、公立大学法人県立広島大学、広島県三原市は12日、糖尿病発症予防には、ICTの継続活用が効果的と発表しました。
広島で100名を対象に実証事業を実施し、それぞれの取り組み状況に応じたフィールドバックを行うことで、健康指標の改善が見られたためです。
実施概要
実証事業は、広島県三原市を舞台に2015年10月から半年間実施されました。三原テレビを中心にテーブルテレビやスマートフォンなどを用いた健康促進サービスを構築したのです。
調査対象は三原市の住民100名。健康状態などに応じて3群に分け、サービスの効果検証を行いました。3群とは、ア)コントロール群、イ)記録・閲覧のみの群、ウ)記録・閲覧+指導群です。
ア)は機器を配布せず、特に何もしません。イ)には機器を配布し、食事・血圧・体重・運動量などのデータを日々記録し、閲覧できるようにします。ウ)はイ)に加え、自動配信のアドバイスが受けられます。
ア)イ)ウ)の比較によってサービス利用有無の効果測定を、イ)ウ)の比較によってフィールドバック機能の効果測定を実施しました。
結果
サービス利用者の健康に対する意識が全体的に改善し、特にイ)で有意に改善しました。また週当たりの飲酒量、腹囲及びBMIでは、ウ)が有意に減少しました。
つまりサービス利用者には、健康意識・健康指標の数値改善が認められたのです。
(画像はプレスリリースより)

株式会社NTTデータ経営研究所 プレスリリース
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