食品の価格調整で心筋代謝疾患を減らせる可能性を示唆 米国

タフツ大学の研究者は、果物や野菜、砂糖を加えた飲料を含む7種類の食品の価格を補助金や税金などで変えることで、糖尿病や脳卒中・心血管疾患による死亡者を減らせる可能性があることを示唆しました。

科学誌「BMC Medicine」に掲載された研究成果によると、7つの食品すべての価格を変えれば、糖尿病を始めとする心筋代謝疾患の死亡者が年間3～9％減少する可能性があるとのことです。

研究チームは果物や野菜・全粒粉・ナッツ類および種子などの健康食品の価格を、補助金を使うことで下げ、未処理の赤身肉・砂糖を使用した甘い飲み物などの不健康な食品に税金を課すことで価格を上げることの潜在的影響を試算しました。

その結果によると、7種の食品すべての価格をそれぞれ10％ずつ変えれば年間23000人の死を防ぐことができることを発見しました。これは米国における全心筋代謝疾患の死亡者3.4％にあたります。

もし価格を30％ずつ変えれば心筋代謝疾患が原因の死亡者9.2％にあたる63000人の命を救うことも分かりました。

また糖尿病の死亡率は、砂糖を加えた飲料の税金の影響を最も受けていました。

米国における教育到達度や社会的経済的地位などの要素と死亡率との関連では、大学卒業者に比べ高校や高等教育を受けていない人の死亡率がより高い傾向にあります。

過去の教育キャンペーンや食品のラベリング改善などの戦略は、食生活全体の改善をもたらしたものの、社会経済的地位の低い人々の間ではそれほどの効果はなかったと研究者は語ります。

しかし健康的な食品を購入する金銭的インセンティブと不健康な食品を購入する阻害要因は、社会格差による心代謝疾患リスクの差を有意に減少させることにつながると話しています。

（画像はプレスリリースより）




タフツ大学のプレスリリース
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タフツ大学
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