ビタミンDの摂取で1型糖尿病リスクが減らせる可能性が

米国コロラド大学Anschutzメディカルキャンパスは、血液中のビタミンDの濃度と膵島の自己免疫の関連性を調査。その結果、小児期までにビタミンDを十分に摂取することで小児の膵島自己免疫の危険性を下げられる可能性があることを発表しました。

学術誌「Diabetes」に発表された研究成果によると、乳児期や小児期に十分なビタミンDを摂取することで、1型糖尿病の遺伝的リスクの増加に伴う小児期の膵島自己免疫リスクを下げられる可能性があるとのことです。

この研究は、コロラド大学Anschutzの公衆衛生学の博士Jill Norris氏により行われました。

1型糖尿病は慢性的な自己免疫疾患であり、世界中で毎年3～5％の割合で増加しています。またこの疾患は10歳未満の子どもにおける最も一般的な代謝異常でもあります。

Norris博士は、ビタミンDは免疫系および自己眼根期機能を調整するので、1型糖尿の保護因子の候補となることから、血液中のビタミンDと膵島の自己免疫との関連を調べたといいます。

研究者たちは膵島自己免疫疾患を発症した376人と、そうでない子ども1041人を比較しました。

その結果、ビタミンD受容体遺伝子の遺伝子変異を有する子どものうち、膵島自己免疫疾患を発症した子どもは発症していない子どもと比べ、乳児期および小児期のビタミンDレベルが低いことが分かりました。

このことは、幼児期のビタミンD値の上昇が膵島自己免疫疾患のリスク低下に関連していることを示しているといいます。

研究者たちは、今後ビタミンDの介入が1型糖尿病の予防に役立つかを確認する研究を前向きに検討したいと話しています。

（画像はコロラド大学デンバー校のホームページより）




コロラド大学Anschutzメディカルキャンパスのプレスリリース（Science Daily）
https://www.sciencedaily.com/releases/

コロラド大学デンバー校
http://www.ucdenver.edu/pages/ucdwelcomepage.aspx