“運動格差”が大きい国ほど肥満も増加

肥満は糖尿病における大きなリスク要因であり、健康を維持する上でさまざまな悪影響をもたらすものとなります。肥満は、主に食生活面の問題と運動不足から生じると考えられますが、このほど、各国におけるその発現率は、国民間における運動量の格差と関連しているとする研究報告がなされました。

これは、Tim Althoff氏、Scott L. Delp氏らのグループにより、かつてない規模で実施した調査研究の結果として発表されたもので、その成果は「Nature」オンライン版に7月10日付で掲載されました。

研究グループは、現在、世界で1年に530万人もの人々が身体活動量の不足に関連した要因で死亡しており、早急に現状の問題点の把握と対策を進める必要があるにもかかわらず、世界をカバーするような大規模の、一般生活者における身体活動量の調査データが圧倒的に不足していることから、今回、調査・分析の実施を試みたとしています。

研究グループでは今回、スマートフォンを活用し、世界111カ国を対象に、717,527人分の運動データを収集、合計6,800万日分にもなる膨大なデータセットから、身体活動量と健康状態についての分析を行いました。

その結果、身体活動量の多い人と少ない人の差が顕著な国ほど、肥満率が高いことが判明したそうです。

意外にも、活動量の平均は各国の人口に対する肥満率との関連性はさほど強くなく、それよりも個々の身体活動量における不均衡さの方が、肥満率に対する高い精度の予測指標因子となっていました。

また、身体活動量の個々における差が激しい国では、とくに女性における活動量の少なさが目立ち、肥満に代表されるような運動不足と深く関係する健康問題において、男性よりもより大きな悪影響を受けていることも分かったとされています。

この国民における身体活動量の差は、各国都市における歩行性など、都市計画上の建設環境面に影響されるところも大きく、人々がより歩きやすい、日常的な運動をしやすい環境が整っている地域では、女性の活動量も増加、年齢や性別、BMI指数といった属性でグループ化した1日あたり、または週を通じての分析結果でも、全体でより活動量が多くなる傾向がみられたそうです。

研究グループでは今回の調査結果から、公衆衛生における政策と都市計画、街並みの整備を結びつけ、あらゆる人々が運動しやすい環境を整えることで、人々の間にある活動量の差を縮小でき、全体としての身体活動量向上による肥満の予防、健康増進を図ることができるだろうとしています。

（画像は写真素材 足成より）




Nature　：　Large-scale physical activity data reveal worldwide activity inequality
http://www.nature.com/