米国の1億人超が糖尿病または予備軍、将来に大きな懸念も

世界のあらゆる国と地域で糖尿病は増加傾向にある疾患ですが、米国における状況もきわめて深刻なものであることがあらためて明らかとなりました。米国疾病管理予防センター（Centers for Disease Control and Prevention・CDC）が現地時間の18日、発表した最新レポートによると、同国の1億人を超える人々が、糖尿病または糖尿病前症にあると推計されています。

発表された最新の2015年におけるデータでは、米国人口の9.4％にあたる約30,300,000人が糖尿病を発症しており、さらにこれとは別に84,100,000人が糖尿病前症の状態にあって、5年以内に適切な処置をとらなければ、そのほとんどが2型糖尿病を発症するだろうとされました。

2015年に18歳以上で新規に糖尿病を発症した人は、1,500,000人にのぼるとみられ、その患者数が引き続き深刻なレベルで増加していると報告、米国における死因の第7位になったことも受けて、増大しつつある重大な健康問題であると説明しています。

CDCの糖尿病部門DirectorであるAnn Albright博士は、前回調査時ほどの速度ではないものの、糖尿病の症例数は依然増加を続けているとし、糖尿病は他のさまざまな健康状態に深刻な影響を与えるものであり、糖尿病予防に取り組めば、心臓病や脳卒中、神経疾患、腎臓病、視力障害・失明などの健康問題もかなり制限できると解説しました。

しかし、糖尿病を発症している米国成人のおよそ4人に1人、7,200,000人は、自らの病態状況を認識しておらず、糖尿病前症の状態にある患者にいたっては、全体の11.6％しかそのことに気づいていないとの調査結果が提示され、このままの状態が放置された場合への強い懸念も示されています。

公開されたレポートデータによると、糖尿病の確定診断を受けた人の割合は、年齢とともに増加する傾向がみられ、18～44歳では4％であったものの、45～64歳では17％となり、65歳以上では25％の人が糖尿病患者となっていました。

人種の別でみると、アジア系の8.0％や非ヒスパニック系白人の7.4％などに比べ、アメリカインディアン・アラスカ先住民族の15.1％、非ヒスパニック系黒人の12.7％、ヒスパニック系の12.1％などが高くなっています。

その他の項目別では、教育差によるところが大きく、高校教育を受けていない米国成人では12.6％が糖尿病罹患者であるのに対して、高校卒業者では9.5％、高校教育以上の教育を受けた人では7.2％と、教育水準が上がるにつれ患者の割合が低下していました。

性別では、男性に糖尿病前症が多く36.6％、女性では29.3％でした。地域別にみると、米国南部地域とアパラチア地域で、糖尿病および新規糖尿病の診断率が顕著に高くなっていたそうです。

CDCでは、2型糖尿病と糖尿病前症の予防推進を目的に、「National Diabetes Prevention Program（National DPP）」を制定してさまざまな取り組みを進めています。国立衛生研究所と連携した、食生活の改善と身体活動量の向上を図るプログラムで発症リスクを減少させるものや、米国糖尿病学会や米国医師会などと進める患者のサポート、疾患リスクに対する知識啓発などです。

CDCは引き続き、糖尿病に関するデータの収集と、予防や治療介入がもたらす効果の評価を進め、合併症の予防を含めた糖尿病の自己管理に対する知識および意識の向上を図っていく方針としました。

（画像はプレスリリースより）




CDC　プレスリリース
https://www.cdc.gov/