大気汚染と2型糖尿病に関する新たな研究成果を発表

英国イングランド中部レスター市にある国立レスター大学と他機関による学際チームは、大気汚染と2型糖尿病に関する研究を行い、新たな知見を得たと発表しました。

環境国際誌に掲載された研究成果によると、大気汚染への曝露と2型糖尿病の上昇には、生活習慣や人口統計学的要因が関わっており、比較されるサンプルが限定されていなければ直接的な関連性は証明できないとしています。

研究は、英国レスターシャー州糖尿病スクリーニング研究の参加者10443人のデータをもとに調査され、大気汚染へどの位さらされているか、2型糖尿病の症例数とともに人口統計学的要因と生活習慣要因の影響すべてが考慮され行われました。

これまでの研究では、二酸化窒素などの大機汚染物質への曝露が炎症・インスリン抵抗性に関連するとの報告がされていました。

研究を主導したゲイリー・オドノヴァン（Gary O'Donovan）博士は、高い大気汚染と低い身体活動が中高年期の病気による早期死亡原因であると話します。

また論文の共同執筆者であるローランド・リー（Roland Leigh）教授は大気汚染は1年あたり3000万人以上の死亡の原因となり、2型糖尿病の発症にも寄与する可能性があるといいます。

しかし、これまで示唆されていた大気汚染と関連した微粒子と2型糖尿病との関連は、生活習慣や人口統計的要因の影響が十分に考慮されていたとはいえず、サンプルの大きさが限定されなければ大気汚染との直接の関連性は証明できないと結論づけています。

研究者チームは今後も大気汚染に関する研究を継続し、汚染曝露と健康に関する複雑な関連性をより深く理解したいとしています。

（画像はレスター大学のホームページより）




レスター大学のプレスリリース
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