若者の疾病リスクを増大させないために対処が必要

公衆保健問題を分析する非営利組織Population Reference Bureau(以下、PRB)は非感染性疾患が21世紀最大の公衆保健問題の1つであるとしています。

PRBは2016年7月21日、非感染性疾患が多くの国の主要な死因であることを指摘し、アジア諸国の一部の若者は既に複数の非感染性疾患の発症リスク要因を抱えていることに対し警鐘を鳴らしました。
世界保健機構は生活の改善によって発症を回避できる疾患をまとめて非感染性疾患と定義づけています。具体的な例を挙げると脳卒中や心筋梗塞などの心血管疾患、糖尿病、肺気腫や喘息などの慢性呼吸器疾患、がんなどです。

これらは不健康な食事や喫煙、過度の飲酒、運動不足などが原因で発症する疾患で生活習慣を改善することで予防することができる疾患ばかり。

全世界の死亡原因の約60％はこの非感染性疾患が占めており、特に低・中所得国では非感染性疾患が占める割合が高いとされています。さらに、今後10年以上は非感染性疾患での死亡率が上昇すると予想されているのです。

PRBは今回のリポートにおいて、食料製品に含まれる塩や砂糖、飽和脂肪分の最大量の設定、ソーダへ税金をかける、食品のラベル表示の徹底など、食品業界を管理する規制が必要なのではないかと発表。

また、若者、学校、家族、共同体で協力して運動不足や不健康な食事問題に取り組まなければならないとし、安全な公共スペースを設置や運動のためのインフラ整備なども提案しています。




Population Reference Bureau　プレスリリース(共同通信PRワイヤー)
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